コロナ禍の「東京オリンピック2020」が終わり、日本のスポーツ業界はコロナ禍の影響から脱出しさらなる発展を目指し進んでいます。
内閣府 第３期スポーツ基本計画（概要）
第３期スポーツ基本計画では、当初の予定どおり2025年のスポーツ市場規模を15兆円としています。
大きな柱になってくるのが「新たなスタジアム・アリーナ建設」による街づくりと
スポーツツーリズムを活用した「交流人口拡大」による経済効果の拡大が鍵となっています。
この２つは「少子高齢化」問題を抱える日本において、地域活性化・地域創生施策の一つとなることと期待されています。
そして、それらを動かしていくのが全国各地で活動している「プロスポーツクラブ」「地域総合型スポーツクラブ」「スポーツに理解を示す企業」を中心に行われています。
近年の日本のスポーツは、2011年に「スポーツ基本法」2012年に「第１期 スポーツ基本計画」が発表され、日本のスポーツ産業は発展を進めています。
当初は「総合型地域スポーツクラブ」を活用して、スポーツによる「健康増進」「地域コミュニティの創生」そして、文化的要素も含めて多種目多世代が幅広く参加できるよう進められてきました。
プロスポーツクラブは、プロリーグや競技団体との連携のもと総合型地域スポーツクラブの要素も担い発展してきています。
そして、「東京オリンピック2020」の開催が決定。コロナ禍ではあったものの開催されました。
その後、第３期スポーツ基本計画が作成され、これからのスタジアム・アリーナなどはプロスポーツの興行の場だけでなく、複合施設の要素も取り入れた中で「街づくり」の中核的存在として進められています。
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スタジアム・アリーナの要素が「多機能型」「民間活力の導入」「収益性の改善」などが図られることで、プロスポーツクラブやスタジアム・アリーナの役割は「地域のエンジン」として街づくりの中心となっていきます。
これにより、交流人口が盛んになるとともに新たなスポーツツーリズムの創出につながることで、「雇用創出」や「地域経済の活性化」につながります。
これからは、そういった視点でもスタジアム・アリーナを見て頂けたらと思います。